新型コロナウイルス感染予防の取組み
東京メトロでは、お客様に安心して地下鉄をご利用いただくため、新型コロナウイルス感染予防に向けた各種取組みを実施しています。
お客様におかれましても、感染予防へのご理解とご協力をお願い申し上げます。
お客様の感染予防に向けた取組み
車内換気
当社車両においては、1車両につき2カ所の窓開け(10cm)と空調の使用、停車駅ごとのドア開扉にて、約8分で車内の空気が入れ換わります。
引き続き、空調効果等を考慮して、1両につき3箇所程度の窓開けを基本とし、気象状況や外気温、車内の混雑状況等の様々な状況に応じて、お客様にも窓開けのご協力をお願いいたします。
窓開けの目安を示すステッカー
お客様に向けた窓開けご協力のお願いポスター
駅待合室の換気
ホーム上待合室の扉を常時開放しています。
扉を開放中の待合室
駅改札口・列車の混雑状況の情報発信
東京メトロ全駅の改札口及び列車の混雑状況を、公式ウェブサイト上に掲出しています。
【新型コロナウイルス関連】混雑状況について
改札口の混雑状況の表示
列車の混雑状況の表示
時差通勤へのご協力の呼びかけ
東京メトロ公式HPやデジタルサイネージ等で時差通勤へのご協力を呼びかけています。
定期券うりばでのお並び位置の明示
一部駅の定期券うりばにおいて、お並び頂く場合にお客様同士の間隔ができるような目安を足元に明示しています。
お並び位置明示状況
アルコール消毒液を用いた清掃
アルコール消毒液を用いて駅構内を清掃しています。
アルコール消毒液を用いた清掃(券売機)
飛沫感染防止用ビニールシートの設置
一部駅のインフォメーションカウンター(IFC)では、飛沫感染防止対策のためのビニールシートを設置しています。
ビニールシート設置状況
アルコール消毒液の設置
全駅事務室にお客様用のアルコール手指消毒液を設置しています。
窓口に設置されたお客様用アルコール消毒液
車両内の抗ウイルス・抗菌処置の実施
東京メトロ全車両内の抗ウイルス・抗菌処置を順次実施しています。
車両内の抗ウイルス・抗菌処置の様子
駅構内の抗ウイルス・抗菌処置の実施
東京メトロ各駅(※)構内のお客様が手を触れられる機会の多い箇所への抗ウイルス・抗菌処置の実施
- 北千住駅(日比谷線)、中目黒駅、中野駅、代々木上原駅、和光市駅、渋谷駅(半蔵門線・副都心線)及び目黒駅を除く
駅構内(自動券売機)の抗ウイルス・抗菌処置の様子
トイレの石けん設置・ハンドドライヤーの使用中止
全駅全箇所のトイレに石けんを設置しています。また、ウイルス拡散を防止する為、トイレのハンドドライヤーの使用を中止しています。
洗面台に設置された石けん(左側の蛇口)
使用中止中のハンドドライヤー
社員の感染予防対策
マスク着用、手洗い・うがいの励行
全社員にマスク着用(接客時を除いて着用しない場合があります)を指示しているほか、石けんを用いた手洗いとうがいを徹底しています。
テレワーク等の実施
- 政府等からの要請も踏まえ、新型コロナウイルス感染症予防対策として、鉄道運行に必要な体制を維持しつつ、テレワーク等を通じ出社人数の抑制に努めています。鉄道運行を支える現業社員を除く、出社抑制実績は平均3割程度です。
- また、鉄道運行に支障がない範囲で社員を休業させるとともに、始業時刻の選択が可能となる時差始終業制度の活用を喚起することで、社員の感染予防に努めています。
- テレワーク等の推進に向け、具体的に以下のような取組みを実施しています。
- テレワーク用PCを増備するとともに、通信環境を整備
- チャットツールやテレビ会議システムを活用
- 月最大5回としていたテレワーク活用上限回数を撤廃
- クラウドサービスを利用した電子契約の導入や、社内りん議・押印業務の電子化を推進
その他
企業広告「安全。安心。メトロの目」の展開
日々の鉄道運行を支えながら、新型コロナウイルス対策という新しい取組みを実践している社員の姿を通じて、地下鉄をご利用いただいているお客様への感謝の姿勢と、安心を提供し続ける使命感をお伝えしています。
安全。安心。メトロの目
当社オリジナル「バーチャル画像」の提供
当社公式サイト上で、「Zoom」などのウェブ会議ソフトウェアにおいて、自身の背景に設定可能なオリジナルの「バーチャル画像」を提供しています。
メトロで楽しむ(デジタルノベルティ)
バーチャル画像の一例(丸ノ内線車両)
関連リンク
(東京メトロ公式youtubeチャンネル)新型コロナウイルス感染予防の取組み(2022年10月4日更新)
(観光庁ページ)旅行中の感染症対策「新しい旅のエチケット」(2022年10月20日掲出)
(鉄道連絡会 制作)鉄道を安心してご利用いただくためのお客様への3つのお願い(2022年8月1日掲出)
(日本民営鉄道協会 制作)鉄道利用に変わらぬ安心感を(2022年8月17日掲出)