国内の地下鉄車両において、初めてアルミニウム水平リサイクルを実現

2025年11月25日

　東京地下鉄株式会社（本社：東京都台東区、代表取締役社長：小坂彰洋、以下「東京メトロ」）、メトロ車両株式会社（本社：東京都台東区、代表取締役社長：中澤英樹、以下「メトロ車両」）、株式会社ホンダトレーディング（本社：東京都千代田区、代表取締役社長執行役員：夏目達也、以下「ホンダトレーディング」）、日本総合リサイクル株式会社（本社：富山県高岡市、代表取締役社長：高倉康氏、以下「日本総合リサイクル」）、日軽金アクト株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：五百竹秀夫、以下「日軽金アクト」）、住江工業株式会社（本社：京都府京田辺市、代表取締役社長：小野博富、以下「住江工業」）は共同で、半蔵門線８０００系車両から半蔵門線１８０００系車両へのアルミニウム水平リサイクル^※1を実現しました。

　２０２４年度に着手した「アルミニウム車体の水平リサイクルに関する共同研究」において、廃車となった東京メトロ半蔵門線８０００系車両の車体をアルミ合金種別ごとに選別したアルミスクラップとし、ダウングレードさせることなく水平リサイクルし、半蔵門線１８０００系新造車両の車両内装部品へ循環利用することに成功しました。これにより、国内の地下鉄車両において、初めてアルミニウム水平リサイクルを実現し、CO2排出量を約８t削減できました。

　今後は、地下鉄車両のアルミニウム水平リサイクルの適用範囲の拡大を目指すために、今回の研究で得た知見を活かし、より一層の品質管理が必要となる車体構体への循環利用の実現に向けた共同研究を推進してまいります。

　本共同研究を通して、新造車両製造時のCO₂サプライチェーン排出量の削減等^※2、鉄道業界におけるさらなる脱炭素・循環型社会の実現に寄与し、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。

※１　水平リサイクル
　　同一純度や同一組成の合金に還流させ、純度や合金組成を維持するリサイクル。劣化を抑えるために、厳密な選別・調整が必要。

※2　アルミニウムのリサイクル効果
　　アルミニウムはボーキサイトから新地金を製造する際に多量のエネルギーを必要とし、CO₂を多量に発生させる。
　　リサイクルする際には新地金製造時と比較して、必要エネルギー量3.4％、CO₂発生量は2.8％で済むと言われている。
　　（2023年3月一般社団法人日本ｱﾙﾐﾆｳﾑ協会LCA調査委員会「展伸材用ｽｸﾗｯﾌﾟ溶解のｲﾝﾍﾞﾝﾄﾘ分析報告書」より引用）

（参考）2025年1月29日付けニュースリリース
　　　　「アルミニウム車体の水平リサイクルに関する共同研究の基本方針に係る覚書」を締結しました～アルミニウム車体の水平リサイクルの取組み検討着手～

　詳細は、別添をご覧ください。

国内の地下鉄車両において、初めてアルミニウム水平リサイクルを実現.pdf(PDF：1 MB)

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