火災対策

東京メトロでは、2003年2月に発生した韓国大邱（テグ）市の地下鉄火災事故を受けて改正された火災対策基準に基づき、避難誘導設備、排煙設備、二段落としシャッター、消火栓設備等の整備、ケーブルの耐燃措置、車両天井材の耐燃措置、車両の貫通扉の設置など、大火源火災に対する安全性向上に取り組んでいます。

• 避難誘導設備の整備
• 排煙設備
• 二段落としシャッター
• 蓄光式明示物
• 車両天井材の耐燃措置
• 車両の貫通扉の設置

ホームから地上までの避難通路が一方向のみの駅においては、お客様がホームから地上まで安全に避難できるように、避難通路（避難階段、地上出口等）を新たに設置し、二方向の避難通路を確保しています。

火災発生時に、駅構内の煙を屋外に排出させるための設備で、煙感知器との連動または防災管理室からの遠隔操作により作動させ排煙を行います。

火災により発煙した場合、煙感知器と連動して、床面から2mの高さまで降下して煙の拡散を防ぎます。避難完了後には手動操作等により床面までシャッターを降下させ、延焼拡大を防止します。

火災により天井へ煙が滞留し、照明設備や高い位置に設置された誘導灯の光が遮られて視認性状況が悪化した場合に、誘導灯を補完するため蓄光式明示物を床面または、床面から1m以下の壁面に設置しています。

客室への耐燃性・耐溶融滴下性天井材の使用など、延焼防止を図ります。

車両と車両の連結面に貫通扉を設置することで、万一の火災の際の延焼防止を図ります。